終活を意識し始めると、「葬儀にはどのくらい費用がかかるのか」「できるだけ家族に負担をかけたくない」と考える方も多いのではないでしょうか。
葬儀費用は、参列者の人数や葬儀の形式、内容、依頼する葬儀社によって大きく差が出ます。つまり、事前に知識を持ち、準備しておくことで、無理のない形で費用を抑えることが可能なのです。 この記事では、当サイト編集部の視点から、葬儀費用を抑えるために知っておきたい基本的な考え方と具体的なポイントをご紹介します。
葬儀費用は「規模」と「形式」で大きく変わります
葬儀費用を左右する最大の要素は、どのような形式で、どの程度の規模で行うかです。
一般的な「一般葬」は、親族だけでなく、会社関係者や友人、近所の方など幅広い参列者を招く葬儀です。その分、会場は広くなり、飲食や返礼品も多く必要となるため、費用は高くなりがちです。
一方で、参列者を限定することで、費用を抑えやすい葬儀の形式もあります。
火葬式（直葬）という選択肢
火葬式は「直葬」とも呼ばれ、通夜や告別式を行わず、火葬のみを執り行う葬儀形式です。
式典や祭壇を設けず、参列者も基本的に招かないため、飲食代や返礼品が不要となり、葬儀費用を大きく抑えることができます。
ただし、故人とのお別れの時間が限られる点や、親族の理解を得にくい場合がある点には注意が必要です。
また、菩提寺がある場合は、事前に相談をしないと納骨を断られるケースもあります。火葬式を選ぶ際は、費用面だけでなく、周囲との関係性も踏まえて慎重に検討しましょう。
費用と気持ちのバランスが取りやすい「家族葬」
「できるだけ費用は抑えたいけれど、きちんとお別れはしたい」
そう考える方に選ばれているのが、近年主流となっている家族葬です。
家族葬は、家族や親族、親しい友人など、ごく限られた人数で行う葬儀です。参列者が少ない分、会場も小規模で済み、スタッフの人数や運営コストも抑えられます。
また、飲食代や返礼品の数も最小限となるため、全体的な費用を調整しやすい点が特徴です。
さらに、弔問対応に追われることが少なく、故人を偲ぶ時間をゆっくり取れる点も、家族葬ならではのメリットといえるでしょう。
公的な「葬祭費補助制度」を活用する
葬儀費用を抑える方法として、ぜひ知っておきたいのが葬祭費の補助制度です。
国民健康保険や後期高齢者医療制度、社会保険、共済組合などに加入している場合、申請を行うことで補助金を受け取ることができます。
たとえば、新潟市では、国民健康保険や後期高齢者医療制度の被保険者が亡くなった場合、葬儀を行った方（喪主）に対して5万円の葬祭費が支給されます。
申請期限が定められているため、対象となる場合は忘れずに手続きを行いましょう。制度の内容は変更されることもあるため、最新情報は自治体の窓口で確認することをおすすめします。
葬儀の希望は「元気なうち」に話し合うことが大切です
葬儀費用を抑えるうえで、もっとも重要なのは、生前に家族と話し合っておくことです。
葬儀には、式そのものの費用だけでなく、飲食代、返礼品、お布施など、さまざまな支出が伴います。全体を見据えたうえで、どの形式が自分たちに合っているのかを考える必要があります。
「葬儀にお金をかけないのは失礼」「しっかり送らなければ親不孝」と考える送る側と、
「できるだけ質素に」「家族だけで静かに」と考える送られる側の気持ちがすれ違うことは、決して珍しくありません。
こうしたミスマッチを防ぐためにも、元気なうちに自分の考えを伝え、家族と共有しておくことが、結果的に費用面・気持ちの面の両方で負担を減らすことにつながります。
まとめ
葬儀費用は、工夫と準備次第で無理なく抑えることができます。
大切なのは、「安くすること」ではなく、「納得できる形で整えること」。
終活の一環として、ぜひ一度、家族とゆっくり話し合ってみてはいかがでしょうか。
