はじめに
終活を考え始めると、「葬儀の費用は誰が支払うものなのだろう？」という疑問を持つ方も多いのではないでしょうか。
いざという時に慌てないためにも、葬儀費用の負担について、一般的な考え方を知っておくことは大切です。
ここでは、当サイトの視点から、葬儀費用の支払いについて分かりやすく解説します。
一般的には「喪主」が葬儀費用を負担します
葬儀費用を誰が支払うのかについて、もっとも多いケースは喪主が負担するという形です。
喪主は、配偶者や子どもなど、故人と最も近い立場の親族が務めることが多く、同時に相続人となる場合も少なくありません。たとえば、
- ・夫婦のどちらかが亡くなった場合は配偶者
- ・配偶者がいない場合は実子
- ・子どもが複数いる場合は、長男・長女が中心となる
といった形で喪主が決まることが一般的です。
このように、故人に最も近い立場の人が葬儀を取り仕切り、費用も負担するという考え方が、長く続いてきた慣習といえるでしょう。
状況によっては別の人が喪主になることも
配偶者や子どもがいない場合、または疎遠になっている場合には、兄弟姉妹が喪主を務めるケースもあります。
たとえば、女性の場合、結婚して戸籍を抜いていても、配偶者や子どもがいない状況では、実家の兄弟姉妹が中心となって葬儀を行うことも珍しくありません。 また、相続人がいない、あるいは事情があって葬儀費用の負担が難しい場合には、親族や親しい友人が協力して費用を出し合うケースも見られます。
葬儀費用を誰が支払うかについて、法律で明確に定められているルールはありません。基本的には、故人や遺族の意向、家族間の話し合いによって決められます。
そのため、事前の話し合いが不十分なまま葬儀を行い、後から費用負担を巡って意見が食い違い、トラブルに発展してしまうケースもあります。
最悪の場合、親族間の争いが裁判にまで及ぶこともあるため、注意が必要です。
喪主が必ず支払うとは限らないケースも
すべての葬儀で、喪主が費用を支払うとは限りません。代表的な例としては、次のようなケースがあります。
経済的な事情で負担が難しい場合
喪主となった人が高齢で収入が限られている場合や、医療費・介護費などで余裕がない場合には、他の親族が費用を分担することもあります。
生前に合意や取り決めがある場合
故人が生前に、
- ・葬儀費用の支払いについて家族と話し合っている
- ・遺言書やエンディングノートに費用負担の希望を記している
といった場合は、その内容に沿って進めることが望ましいでしょう。
葬儀費用を「自分で準備する」シニア世代も増えています
近年は、「子どもや家族に迷惑をかけたくない」「自分のことは自分で負担する」と考えるシニア世代が増えています。
その流れの中で、樹木葬はじめとする永代供養墓を自分で契約する方と同様に、葬儀費用も生前に準備しておくという考え方が広がりつつあるように思います。
具体的には、
- ・葬儀社の互助会に加入し、月々積み立てを行う
- ・生前に葬儀社と互助会契約を済ませておく
- ・葬儀費用として現金を確保しておく
といった方法があります。
これらは、残される家族の精神的・金銭的負担を軽減する有効な手段といえるでしょう。
【まとめ】葬儀費用の話は、元気なうちにこそ大切です
葬儀費用はお金に関わるデリケートな問題であり、後回しにされがちです。
しかし、いざ判断が必要になった時に、本人の意思確認ができない状態では、家族に大きな負担がかかってしまいます。
家族葬が主流となり、費用は以前より抑えられる傾向にありますが、それでも数十万円から百万円以上の支出になることがほとんどです。
トラブルを防ぐためにも、家族全員が元気なうちに、少しずつ話し合いを重ねておくことをおすすめします。
ご友人や親族の葬儀を話題にしながら、「将来のために聞いておきたい」という姿勢で切り出すと、比較的スムーズに話が進むこともあります。
終活は不安を増やすものではなく、安心をつくる準備です。無理のない形で、一歩ずつ進めていきましょう。
